ファンが発動できる制裁措置

今年に入ってから、ハロプロは数々の事件に襲われてきました。
それらの事件の中でも、加護さんの一件と、つい先日のミキティの一件は、
同じ出版社が発行する、別々の週刊誌の記事が発端となりました。

加護さんの一件を報じたのは『週刊現代』、ミキティの一件を報じたのは『FRIDAY』。
そして、それらの雑誌を発行しているのは、講談社。

マスコミ関係者はよく「報道の自由」という言葉を、批判から身を守る“盾”として使いますが、
その“盾”は時に“凶器”と化して、取材対象やその周囲の人間を傷つけているのです。
私には「責任の伴わない自由は剥奪されるべき」という持論があります。*1
もういい加減、傷つけられた我々の手で、“凶器”を剥奪する手立てを考える時ではないでしょうか。

そこで今回は、「報道の自由」に格好を付けて、数々の“凶器”を繰り出してきた講談社に対する、
我々ヲタが出来るであろう、有効な制裁措置について考えてみたいと思います。

ちなみに、今や世界的映画監督となった某大物お笑いタレントさんのように、
徒党を組んで雑誌の編集部に乗り込むという“武力行使”は、
最も手っ取り早く相手にダメージを与える方法ではありますが、
乗り込んだ側が肉体的・精神的・イメージ的に受けるダメージも大きく、
それ以前に、犯罪行為以外の何物でもありませんので、この手段は除外します（爆）

【制裁措置案①：当該雑誌の不買運動】
　　まあ要するに、『週刊現代』や『FRIDAY』は立ち読みで済ませましょう、という話です。
　　・・・えっ？そもそもそんな雑誌、端から買ってやるつもりはない？
　　それもそうですね。大変失礼しました。ちなみに私は、立ち読みすらしていませんが。

【制裁措置案②：当該雑誌出版元の発行物の不買運動】
　　『週刊現代』や『FRIDAY』だけではなく、
　　講談社から発行されている全ての発行物を買わないという方法。
　　従って、『週刊少年マガジン』、『ヤンマガ』、『モーニング』といった漫画雑誌は勿論のこと、
　　コミックスや文庫本など、全ての発行物が対象となります。
　　もしかすると、痛みはおろか痒みすら与えられないかもしれませんが、
　　買わない分だけ売り上げが減ることに変わりありませんので、ある程度有効かも。

【制裁措置案③：文化事業の担当者へ意見】
　　講談社では文化事業の一環として、いくつかの事業を展開しているようですが、
　　その中には子供向けの事業もあります。（↓リンク先参照）
　　　　http://www.kodansha.co.jp/about/cultural-program.html
　　この文化事業がお近くの幼稚園・保育園・学校で行われる際に、事業の担当者へ、
　　「下品な雑誌を売っている会社が、よく子供向けにこんな事業が出来ますね。」
　　と、少しばかり笑みを浮かべながら話してみるのです・・・
　　・・・えっ？どうやってそういう施設へ入るんだって？・・・ダメですね、この案は（爆）

【制裁措置案④：当該雑誌の広告主にクレーム】
　　『週刊現代』や『FRIDAY』に限らず、雑誌には様々な広告が掲載されていますが、
　　広告を掲載するということは、広告料収入が発行元なり広告代理店なりにも入っている訳です。
　　そこで、『週刊現代』や『FRIDAY』に広告を掲載している企業に、
　　「あんな下品な雑誌に広告を掲載している、御社の良識を疑います。」
　　などといったクレームを付ける。あるいは、
　　「あんな雑誌に広告を出している会社の商品など、誰が買ってやるか！！」
　　と企業側に宣言をした上で、広告主が販売している商品の不買運動を展開する。
　　雑誌の編集・発行に至る様々な費用は、広告料からも賄われている部分もあるはずですので、
　　その“金脈”をことごとく断ち切って、体力を奪っていくという作戦です。
　　もしかすると、講談社に直接手を下すよりも、効果的かもしれません。

・・・あぁ、イタい！こんな事を書いている自分自身がイタい！（爆）
まあ、ここまで書いてきたことは、私が思いつくままに書いたものですので、
必ずしも実行をお勧めするものではありません。実行するかしないかは皆さん次第です。
とりあえず私は、講談社の発行物を買わないところから始めてみたいと思います。

人間、愛する者達のため、戦うときにはしっかりと戦わなきゃ。
例え、ジェット戦闘機に対して竹槍で戦うような事になってもね。

*1:ちなみに“取材対象”となった当人の責任は、職を辞することではなく、引き続き自らの“職務”を全うすることで果たされると、私は考えています。職務を放棄するという楽な逃げ道を選ぶよりも、ファン・・・と言うよりもヲタの目という十字架を背負って、いばらの道を覚悟して職務を続ける事の方が重いはずですから。